【6/10開催】TikTok for Business Japanなど10社が集結。広告・SEO・コンテンツの「勝ち筋」を塗り替える3.5時間。2026年の成果に直結する“実践知”を一挙網羅。
株式会社イルグルム(本社:大阪府大阪市北区 代表取締役:岩田 進)が提供する広告効果測定プラットフォーム「アドエビス」は、2026年6月10日(水)に、マーケティングの各領域をリードする10社が共同で登壇する無料オンラインセミナー「その施策、2026年も通用してますか?広告・SEOの「当たり前」をアップデートする10社の実践知」を開催することをお知らせいたします。

お申込みはこちら:https://go.ebis.ne.jp/seminar_260610/
P-MAXやAdvantage+の普及により、広告運用の最適化プロセスをAI・機械学習が担うことが標準となり、運用者が担うべき「役割」や「媒体との向き合い方」は新たなフェーズを迎えています。しかし、その結果として現場に残されたのは、「成果の理由を説明できない」「判断軸が分からない」という運用のブラックボックス化への不安です。さらにSEO領域でも、AI検索や要約の普及が、従来の「検索順位至上主義」を過去のものにしようとしています。今求められているのは、検索される前から選ばれ、比較検討で勝ち切るための設計です。
本セミナーでは、広告・SEO・コンテンツ領域の最前線を走る10社が集結。「なぜ今までのやり方では成果が出にくくなっているのか」。その根本的な問いに踏み込み、2026年のマーケティングシーンで成果を出し続けるための「新しい当たり前」を、全10セッションの実践知から具体的に提示します。
<このような方におすすめ>
・AI時代に成果を出す広告運用の考え方を知りたい
・SEOやコンテンツ施策の“次の勝ち筋”を知りたい
・最新情報をキャッチアップしたいが、情報収集の時間が取れない
プログラム詳細(全10セッション)
※プログラムの内容が変更になる可能性があります。
第1部【プラットフォームの進化】AIの進化で何が変わった?TikTok広告を最大限活用する運用術
(TikTok for Business Japan 宮本 博勝氏)
第2部【動画広告】自分ごと化を促し、CVを発生させる動画制作のポイント
(株式会社PLAN-B 福田 龍幸氏)
第3部【戦略】P-MAX・Advantage+で成果を出す広告クリエイティブ戦略と最新運用術
(株式会社A1Growth 川添 陸氏)
第4部【運用自動化】機械学習だけでは成果が出ない理由は?運用現場で人がやるべき”判断軸”とは
(株式会社WACUL 市之瀬 教成氏)
第5部【広告分析】脱ラストクリックを実現するAIを活用したWeb広告の改善術
(株式会社イルグルム 佐々木 大輝)
第6部【コンテンツ】「PVは増えても売れない」からの脱却。検索流入を成果に繋げるコンテンツ戦略
(株式会社ファン・マーケティング 西窪 莉子氏)
第7部【SEO実務】AI時代に欠かせないSEOコンテンツ制作時の押さえるポイント
(株式会社グランネット 安田 一平氏)
第8部【AI対策】AIに参照され、回答ソースとして選ばれるための情報設計術
(株式会社オロパス 熊谷 誠氏)
第9部【設計】SEO流入を“読み物”で終わらせない。CVに繋げ、離脱を防ぐコンテンツ設計
(株式会社4X 樽見 一孝氏)
第10部【第一想起】「検索される前」に勝負を決めるブランド設計術
(株式会社EXIDEA 樽見 章寛氏)
セミナー概要
日時:<ライブ配信> 2026年6月10日(水)11:00~14:40
<アーカイブ配信>2026年6月11日(木)11:00~14:40
会場:オンライン開催
費用:無料
詳細・お申込み:https://go.ebis.ne.jp/seminar_260610/
「アドエビス」について
https://www.ebis.ne.jp/
本件に関するお問い合わせ先
IR情報
【2026年9月期第2四半期】上期営業利益は前年比4.0倍に急拡大!通期利益予想を上方修正
・決算説明の動画および資料
https://yrglm.co.jp/ir/latest_results/
| 会社名 | 株式会社イルグルム |
|---|---|
| 大阪本社 | 〒530-0001 大阪府大阪市北区梅田2-2-22 ハービスENTオフィスタワー8F |
| 東京本社 | 〒100-0006 東京都千代田区有楽町2-2-1 X-PRESS有楽町12F |
| 代表者 | 岩田 進(いわた すすむ) |
| 設立 | 2001 年6 月4 日 |
| 事業内容 | マーケティングAI事業 コマースAI事業 |
| URL | https://www.yrglm.co.jp/ |
2019年7月31日以前の記事は、旧商号「株式会社ロックオン」で記載しております。