アドエビス、2022年4月より新バージョン「アドエビス シンク」提供開始。業界初(※1)、広告媒体とのシームレスなデータ連携による迅速な広告効果測定を実現

アドエビス

株式会社イルグルム(本社:大阪府大阪市北区 代表取締役:岩田 進、以下「イルグルム」)は、広告効果測定プラットフォーム「アドエビス」について、新バージョン「アドエビス シンク」を2022年4月下旬より順次リリースすることをお知らせいたします。
本バージョンでは、業界初(※1)となる各広告媒体の計測データとアドエビスの計測データを自動取得・自動結合する機能や、計測における各広告媒体へのパラメータ入稿作業の負荷軽減をサポートする機能の追加を予定しています。
※1:当社調べ(2022年3月15日現在)

「アドエビス シンク」特設サイト:https://go.ebis.ne.jp/lp_update2022/

バージョンアップ背景

インターネット広告市場規模は年々拡大傾向にあり、今後も多くの企業が事業拡大を目指してインターネット広告を積極的に活用していくことが予想されます。
一方、インターネット広告の出稿規模が大きくなるほど、広告効果の把握に必要なレポート工数は比例して増加する傾向にあります。広告投資判断における迅速な意思決定が求められるいま、各プラットフォーム間に点在するデータを手動で収集し、データの統合・分析するレポート工数増大はインターネット広告の成果最大化において大きな課題となっています。
このような状況を受け、アドエビスはよりスピーディーに広告効果データを把握・分析・活用できる「アドエビス シンク」へとバージョンアップいたします。

「アドエビス シンク」について

本バージョンは、「同期」を意味する「Sync(シンク)」をバージョン名として採用しました。各プラットフォームの垣根を越えてデータがつながりあうことで、マーケティングに関わる方々の広告効果測定や広告運用業務をより円滑にし、迅速にインターネット広告の成果最大化を実現する世界を目指します。

広告媒体とのシームレスなデータ連携を実現

本バージョンアップにより、これまでアドエビスが提供してきた高精度なデータ計測やデータ分析機能に加えて、マーケティング組織が必要なデータを瞬時に把握でき、広告の費用対効果の確認や効果的な施策の立案・実施を可能とする広告効果測定環境を実現します。これにより、各施策の広告予算配分の最適化や施策改善の高速化を支援し、広告効果の最大化に貢献します。

・各広告媒体の計測データをアドエビスに集約
アドエビスの管理画面上で、これまで作成していた広告成果レポート業務が完結します。各広告媒体にて計測している広告コストなどのデータを自動でアドエビスに集約することで、従来週1回~月1回程度で実施していたレポーティングを日次(※2)で可能に。また、データの自動取得・自動結合により、レポーティング工数や人的ミスを大幅に削減できます。
※2:「Google広告」「Yahoo!広告」「Facebook広告」「LINE広告」が対象



・計測パラメータの登録・管理が不要に
各広告媒体と同じアカウント構成で、アドエビスの計測パラメータを自動登録・自動入稿が可能に。手動での計測パラメータ登録、各広告媒体への再入稿といった工程が一切不要となります。複雑なパラメータ管理がなくなるだけではなく、集計・入稿作業の属人化の防止と作業工数の削減による業務効率化を実現します。



スピーディーに広告効果データを統合・分析・活用できる「アドエビス シンク」は、2022年4月下旬以降、順次提供開始を予定しています。
アドエビスは、高精度なデータ計測とその分析・活用を通して企業がすすむべき未来を示すために、今後も進化してまいります。

「アドエビス」について

アドエビスは、高精度なデータで意思決定を支える広告効果測定プラットフォームです。 ユーザーのプライバシーにも配慮した計測データと、その分析・活用を通して企業がすすむべき未来を示します。
https://www.ebis.ne.jp/

本件に関するお問い合せ先

株式会社イルグルム 広報担当:小玉
問い合わせフォーム:https://go.ebis.ne.jp/contact/
TEL:03-3289-5051

株式会社イルグルム概要
会社名 株式会社イルグルム
大阪本社 〒530-0001 大阪府大阪市北区梅田2-2-22 ハービスENTオフィスタワー8F
東京本社 〒100-0006 東京都千代田区有楽町2-2-1 X-PRESS有楽町12F
代表者 岩田 進(いわた すすむ)
設立 2001 年6 月4 日
事業内容 マーケティングDX支援事業
コマース支援事業
URL https://www.yrglm.co.jp/

2019年7月31日以前の記事は、旧商号「株式会社ロックオン」で記載しております。

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