アドエビス、CriteoとTwitterの広告コスト自動取得を開始
コストデータの活用で分析業務の効率化と施策効果の最大化に寄与
株式会社イルグルム(本社:大阪府大阪市北区 代表取締役:岩田 進、以下「イルグルム」)は、マーケティングプラットフォーム「アドエビス」において「Criteo」と「Twitter」の広告データの自動取得を2019年8月6日(火)より開始することをお知らせいたします。
簡単な初期設定のみで広告成果の視覚化が可能に
アドエビスは、2019年4月より実施のメジャーアップデート「AD EBiS UPDATE 2019 Spring」において広告データ自動取得機能を刷新。初期設定時に連携を行う媒体情報を入力するだけで広告データの自動取得が可能となり、各種広告データの集計にかかる手間を省くことができます。
今回のリリースでは、広告データ自動取得機能に新たにCriteoとTwitterを追加。既に連携済みのGoogle広告やYahoo!プロモーション広告のスポンサードサーチ等とあわせて計7媒体との連携が実現いたしました。
広告データ自動取得機能は、初期設定時に連携を行う媒体情報を入力するだけで翌日以降、広告データの自動取得が可能で、各種広告データの集計にかかる手間を省くことができます。(※) アドエビス上で集約された広告データはダッシュボードにも反映でき、CPAやROASといった主要指標の進捗状況やコスト消化状況、月末時点の着地見込み等を日次で確認することができます。これによりこれまでデータの集計や加工にかかっていた時間を大幅に短縮できる他、視覚化による迅速な現状把握をサポートします。 Google広告 / スポンサードリサーチ / Yahoo!ディスプレイアドネットワーク(YDN) / Facebook / Instagram / Criteo / Twitter
※広告データの取り込みの粒度によって設定内容が異なります。
今回のリリースでは、広告データ自動取得機能に新たにCriteoとTwitterを追加。既に連携済みのGoogle広告やYahoo!プロモーション広告のスポンサードサーチ等とあわせて計7媒体との連携が実現いたしました。
広告データ自動取得機能は、初期設定時に連携を行う媒体情報を入力するだけで翌日以降、広告データの自動取得が可能で、各種広告データの集計にかかる手間を省くことができます。(※) アドエビス上で集約された広告データはダッシュボードにも反映でき、CPAやROASといった主要指標の進捗状況やコスト消化状況、月末時点の着地見込み等を日次で確認することができます。これによりこれまでデータの集計や加工にかかっていた時間を大幅に短縮できる他、視覚化による迅速な現状把握をサポートします。 Google広告 / スポンサードリサーチ / Yahoo!ディスプレイアドネットワーク(YDN) / Facebook / Instagram / Criteo / Twitter
※広告データの取り込みの粒度によって設定内容が異なります。
広告データの活用例
進捗状況の確認の他にも、取得した広告データを活用できる各種レポート機能を用意し、マーケターの意思決定をサポートします。
・コストアロケーション分析
投資コストとコンバージョンの獲得状況から施策の費用対効果をスコアリングし、予算配分の最適化をアシストします。
・ABCD評価分析
広告施策の成果を2つの指標の掛け合わせで評価する分析手法です。広告コストやクリック、初回広告やCV等の複数の指標の掛け合わせで施策を多角的に評価できます。
また、施策実施前後の変化も確認でき、投下予算やクリエイティブの変更による影響を可視化し、施策の成否判断にお役立ていただけます。
アドエビスについて
「アドエビス」は、顕在層向け施策である、刈り取り型の広告の効果測定はもちろん、潜在層向け施策であるコンテンツマーケティングや動画広告等、あらゆるマーケティングにおけるユーザー接触ログデータを蓄積することができます。蓄積したログデータを用いることにより、マーケティングにおけるパフォーマンス最大化のための仮説立て・予算最適化・検証を行うマーケティングプラットフォームです。
本件に関するお問い合せ先
関連サイトURL
会社名 | 株式会社イルグルム |
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大阪本社 | 〒530-0001 大阪府大阪市北区梅田2-2-22 ハービスENTオフィスタワー8F |
東京本社 | 〒100-0006 東京都千代田区有楽町2-2-1 X-PRESS有楽町12F |
代表者 | 岩田 進(いわた すすむ) |
設立 | 2001 年6 月4 日 |
事業内容 | マーケティングDX支援事業 コマース支援事業 |
URL | https://www.yrglm.co.jp/ |
2019年7月31日以前の記事は、旧商号「株式会社ロックオン」で記載しております。